会長挨拶

心の不調や生きづらさは、医療が必要な状態になってから始まるものではありません。

人間関係、仕事、学業、子育て、介護、病気、将来への不安など、私たちは日々の暮らしのなかで、さまざまな悩みや負担に直面します。

しかし、「少し話を聞いてほしい」「考えを整理したい」「今のうちに相談しておきたい」と感じても、どこへ相談すればよいのか分からない方や、相談するほどのことではないと一人で抱え込んでしまう方は少なくありません。

地域による支援資源の違い、仕事や家庭の事情、移動の困難さ、相談することへのためらいなど、支援につながるまでには、今なお多くの壁があります。

オンラインカウンセリングは、こうした壁を越え、相談の入口を広げる可能性を持っています。

住んでいる地域や移動の負担に左右されにくく、自宅などから相談できること。仕事や家庭の事情に合わせ、利用する時間や方法を選びやすいこと。対面で相談することにためらいがある方にとっても、支援につながる新たなきっかけとなり得ること。

オンラインカウンセリングは、単に対面相談を画面越しに置き換えるものではありません。これまで相談につながりにくかった方にも選択肢を届け、必要なときに支援へつながるための、重要な社会基盤になり得るものです。

一方で、相談を必要とする方の年齢、生活環境、抱えている悩み、相談できる時間、希望する方法は、一人ひとり異なります。一つのサービスだけで、すべてのニーズに応えることはできません。

私自身、精神科医療とオンライン相談の現場に携わるなかで、支援を求めながら自分に合った相談先を見つけられずにいる方や、既存の方法では相談につながれない方が少なくない現実を見てきました。

個々の事業者の枠を越えて、多様なオンラインカウンセリングサービスの存在を社会へ届けること。そして、必要とする方が十分な情報をもとに、自分に合った相談先を選べる環境を整えること。

そのための中立的な基盤が必要であると考え、日本オンラインカウンセリング普及協会を設立しました。

オンラインカウンセリングは、ただ利用者やサービスの数を増やせばよいものではありません。

提供者の資格、教育背景、経験、対応できる相談内容、料金体系、個人情報の取り扱い、緊急時の対応方針などは、サービスによって異なります。その違いが利用する方へ十分に伝わらなければ、自分に適した相談先を判断することは困難です。

また、オンラインでの支援には、相談場所のプライバシー、通信が途切れた場合の対応、心身の状態が急激に悪化した場合の安全確保、医療や地域支援への連携など、オンライン特有の備えが求められます。

オンラインだからこそ、これまで誰にも話せなかった体験や深い苦しみを話しやすい方もいます。しかし、「話しやすいこと」と「安全に支援できること」は同じではありません。

オンラインカウンセリングの利便性や可能性を伝える団体であるからこそ、その限界やリスクについても正確に伝え、利用する方の安全を最優先に考えなければならない。それがJAPOCの基本姿勢です。

JAPOCは、特定のサービスや資格だけを広めるための団体ではありません。また、カウンセラー資格そのものを認定したり、カウンセラーの養成を主目的としたりする団体でもありません。

異なる特徴や役割を持つ相談先の存在を尊重しながら、利用する方が自ら考え、選択するために必要な情報を届けることを重視します。

協会の活動内容、掲載や連携に関する基準、関係事業との関係性についても可能な限り明らかにし、公正で透明性のある運営に努めてまいります。

ここでいう「当たり前」とは、オンラインカウンセリングだけを唯一の選択肢にすることでも、相談することを軽く考えることでもありません。

悩みが深刻になる前であっても、少し話したい、考えを整理したい、今のうちに相談しておきたいと感じたときに、誰もがためらわず相談できること。

相談することを、弱さや特別な行為として捉えなくてよいこと。

そして、一人ひとりが十分な情報をもとに、自分に合った支援や相談先を選べること。

そのような社会のあり方を、一時的な流行ではなく、一つの文化として根づかせていきたいと考えています。